メディア情報: 2010年

2010年12月21日:

12/21発売『ビジネス法務 2011年2月号』(株式会社中央経済社) P.25-32
「改ざん・消去を明らかに コンピュータ・フォレンジックの手法と電子データの証拠提出」と題し、執行役員リーガルテックファブグループ長の野﨑が執筆に参加いたしました。

2010年12月17日:

2010年12月17日(金)放送 フジテレビ『めざましテレビ』の「ヒト調」で執行役員リーガルテックファブグループ長の野﨑が取材を受けました。

2010年12月10日:

2010年12月9日(木)放送 NHK『ニュースウォッチ9』の「情報流出と闘う"デジタル鑑識"」で当社が取材を受けました。

2010年12月 1日:

11/24発売 『日経コンピュータ 11月24日号』 P.91
「キーワード e-ディスカバリー」で代表取締役社長 守本のコメントが掲載されました。

2010年11月29日:

経営者紀行に 「第二の創業期」と位置づけるUBICの守本正宏社長に展望を聞く と題し代表取締役社長 守本のインタビューが掲載されました。

2010年11月 8日:

11/6発刊 読売新聞 3面「尖閣ビデオ流出」で当社のコメントが掲載されました。

2010年11月 8日:

11/5発刊 読売新聞 37面「警視庁テロ資料流出」で当社のコメントが掲載されました。

2010年 7月28日:

7/20発行 『アイアールmagazine 2010 Summer Vol.90』(野村インベスター・リレーションズ株式会社発行)
掲載記事「トップが語る!わが社の未来」をご覧いただけます。

2010年 7月21日:

7/20発行 『アイアールmagazine 2010 Summer Vol.90』(野村インベスター・リレーションズ株式会社発行) P.38-39
「トップが語る!わが社の未来」で代表取締役社長 守本のインタビューが掲載されました。

2010年 6月24日:

6/24発刊 Fuji Sankei Business i. 21面 リスク管理
企業リスク「時々刻々」に代表取締役社長 守本の記事が掲載されました。
SankeiBizにも掲載されております。

2010年 6月11日:

6/8発売 『財界 6月22日号』 P.159
「心に残る旅」で代表取締役社長 守本のインタビューが掲載されました。

2010年 5月25日:

インターネットラジオ「藤沢久美の社長Talk」に代表取締役社長 守本が出演いたしました。

2010年 4月26日:

5/1発行 『ニュートップL. 5月号』 P.108
「Leader's TOWN」で当社の「知的財産活用支援サービス」が紹介されました。

2010年 4月21日:

4/20発売 『経済界 5月11日号』 P.16-19
「フェイス」で代表取締役社長 守本のインタビューが掲載されました。

2010年 4月14日:

4/12発刊 日本情報産業新聞 5面に当社の記事が掲載されました。
「訴訟支援ツールを提供」

2010年 4月 2日:

INTERNET Watchに 「リーガルテクノロジーとは何か」 〜UBIC守本正宏社長に聞く と題し代表取締役 守本のインタビューが掲載されました。

2010年 3月29日:

3/11発売 『実践的eディスカバリ 米国民事訴訟に備える』 (NTT出版より刊行)
弊社取締役・西山が著者として執筆に参加いたしました。

2010年 3月29日:

3/25発売 『セキュリティExpert 2010』 (技術評論社) P.31-37
「情報漏えい事件への対応の実際」と題し、弊社執行役員事業部長・野﨑が執筆いたしました。

2010年 3月 8日:

3/8発刊 Fuji Sankei Business i. 11面に当社の記事が掲載されました。
「特許取引支援 UBICが参入」

2010年 2月16日:

2/7放送分 ラジオNIKKEI 「IRチャンネル 金田一洋次郎のズバッと分析!注目企業」に代表取締役 守本が出演いたしました。

2010年 1月14日:

1/12発売 『週刊東洋経済 2010年1月16日号』 P.44
「IT時代の"デジタル鑑識"とは?」で当社について掲載されました。


UBICには数多くの実績があります。

UBICは、企業内不正や情報漏洩を深く調査するコンピュータフォレンジック技術を中心に成長し、その実績は150件以上の国際訴訟対策支援(2005年~2010年8月現在)、500件以上の企業内部調査(2004年~2010年8月現在)だけではなく、ソフトウェアの操作サポート・トレーニング体制にも十分な自信を持っています。フォレンジックトレーニングにおいては官公庁・民間企業より500名以上の方が受講されています(2005年~2010年8月現在)。

更に、その経験をソフトウェア上に展開しながら実際のフィールド解析エンジニアも派遣し、様々な角度から企業の電子証拠準備を始めとする情報資産活用を支援しています。
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